逆イールドとリセッション（景気後退）との関係③

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リセッション（景気後退）

リセッションと逆イールドの関係

なぜ逆イールドが発生するのか

前回の記事では、なぜ逆イールドが発生するのかということについて書きました。

1つには、FRB（連邦準備制度理事会）のような中央銀行組織が政策金利を引き上げる一方、将来的な景気後退懸念から株式が売られ、比較的リスクが低く、より利回りが高い長期国債が買われることが原因として挙げられます。

政策金利の上昇は短期国債利回り（短期金利）を押し上げ、景気後退懸念から長期国債が買われることは長期国債利回り（長期金利）の低下を意味しますから、逆イールドが発生するのです。

リセッション時の金利差

では、リセッションと逆イールドにはどのような関係があるのでしょうか。

逆イールドは短期国債利回りと長期国債利回りが逆転する現象でしたが、ここでは短期国債を米2年債、長期国債を米10年債として扱います。

2年債と10年債の利回りの差（長短金利差）を表したチャートが以下となります。

上のチャートは平成元年（1989年）から令和4年（2022年）までの約30年の利回り差（長短金利差）を表しています。

チャート上の水平ラインが0％ラインで、これよりもチャートが下回っていれば2年債利回りの方が10年債利回りよりも高いことを表しますので、逆イールドが発生していることになります。

具体的な逆イールド発生時期は、直近を除き、左から1988年-1989年、1998年、2000年、2006年-2007年、2019年の計5回です。

1998年と2000年は近いので、大きく1つと捉えれば計4回です。

一方リセッションはと言いますと、1989年から2022年の間では以下のとおり計4回発生しています。

• 1990年7月から1991年3月（湾岸戦争）
• 2001年3月から2001年11月（ITバブル崩壊）
• 2007年12月から2009年6月（リーマンショック）
• 2020年2月から2020年4月（コロナショック）

この期間を2年債と10年債の長短金利差のチャートに重ねてみます。

上のチャートのグレーでハッチングした期間がリセッションを表しています。

そうすると、1998年と2000年の逆イールドを1つとして捉えると、過去4回のリセッションの前には必ず逆イールドが発生していることがわかります。

さらに過去を遡ると、1980年と1981年のリセッション前にも逆イールドが発生していることが確認されています。

よって、ここ40年間においては、リセッション前に必ず逆イールドが発生しているのです。

では、逆イールドが発生してからリセッション入りまでの期間はどのくらいなのでしょうか。

先程のチャートに逆イールド発生からリセッション入りまでの期間を記載すると以下のとおりとなります。

2020年のコロナショックが最短で約6ヶ月、2001年のITバブル崩壊が1998年の逆イールド発生からカウントすると最長で約33ヶ月、カウントしないと2007年のリーマンショックが最長で23ヶ月です。

2022年は2月に一時的ですが逆イールドが発生していますので、そこからカウントすれば最短で2022年の8月頃にリセッションとなります。

なお、2022年6月には本格的に逆イールドが発生していますので、そこからカウントすると最短で2022年中にはリセッションすることになりそうです。

一方、33ヶ月を除くと最長で約2年程でリセッションしていますので、2024年中にはリセッションが起こるかもしれません。

信じるか信じないかはあなた次第です。

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